新潟大学大学院 自然科学研究科

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研究科概要

概要・組織

自然科学研究科の概要

 現在我々を取り巻く社会は,少し前では想像もできなかったような高度な技術の成果で驚くべき速さで満たされつつあり,またそれらの技術の基礎である科学の進歩も目覚ましいものがあります。今後,これらの科学及び技術を人間性と協調した形で発展させられる社会からの要請に応えるため,新潟大学大学院自然科学研究科においては,伝統的な部分での研究の深化を目指した研究を行うのみならず,そこで培われた深い知識に裏付けられながらも広い視野と従来の学問分野の枠を越えた方向への発展を恐れずに進める精神を有する研究者及び高度職業人を養成し,世に送り出すことを目指しています。

 本研究科は,昭和62年4月に博士課程の研究科として新設され,平成7年度に,従来の修士課程の理学研究科,工学研究科及び農学研究科を統合し,博士前期課程9専攻,博士後期課程5専攻からなる独立した総合型の区分制大学院として設立されました。本研究科は5年一貫の大学院教育を特に重視し,従来の学問分野にとらわれることなく,異なる分野の教員が協力しあって教育・研究指導に当たり,高度で専門性の高い研究能力を有し,幅広い視野と創造性豊かな人材の養成を目指してきました。その後,平成16年度には,国立大学の法人化も相俟って,大学院教育研究の社会への貢献や人材育成に対する役割をより確実に果たすために,博士前期課程6専攻,博士後期課程5専攻に再編しました。これは,理学部,工学部及び農学部の各学科で体系的に推進されている基礎教育,専門教育との整合性を図り,大学院における研究活動を行うために必要な専門的知識を教授するとともに,将来科学技術に関わる研究者や技術者として活動するために必要な広い科学的知識の修得に配慮したものでした。

 平成17年9月の中央教育審議会答申で,大学院教育の実質化,すなわち,教育課程の組織的展開の強化を図り,特に博士後期課程にあっては,高度な学術研究に豊富に接する中で魅力ある教育を実践し得るように教育機能の充実を図ることが提言されました。本学においても,自然科学分野の学部学生の約6割が大学院へ進学することから,これまで以上に学部教育と大学院教育の各教育プログラムの連携を強め,大学院教育の組織的な強化を図る必要性が高まりました。

 この様な背景のもと,新教育プログラムを充実・強化し,大学院教育のさらなる実質化・高度化を図る目的で,平成22年度から本研究科を博士前期課程5専攻,博士後期課程5専攻に改組しました。また,学部教育プログラムが大学院博士前期課程・後期課程の大講座まで連続するものとするため,専攻及び大講座を再編しました。さらに,大学院生の学ぶ立場・視点を重視し,「大講座」を教育プログラムの「コース」としました。この改組により,本研究科では従来から成果をあげてきた理工農の領域の融合による学際・複合領域に力点を置いた教育研究をさらに発展させて,学際・複合領域と同時に専門領域の深化にも対応した高度な専門能力を有する人材の養成を目指しています。

組織図

専攻組織

幅広い自然科学分野をカバーする5専攻
 大学院自然科学研究科は、数理物質科学専攻、材料生産システム専攻、電気情報工学専攻、生命・食料科学専攻、環境科学専攻の5専攻を有し、理工農分野の研究領域を幅広くカバーしつつ学際研究を推進しています。博士前期課程では修士の学位を、博士後期課程では博士の学位を取得することが出来ます。また、5年一貫した教育とともに社会人や留学生のニーズに応じた2年間あるいは3年間の課程を修めて学位を取得することも可能です。

関連教育研究施設

充実したスタッフと研究施設・設備
 全学や各学部に附置された組織や施設が卓越した教育・研究の場を提供しています。災害・復興科学研究所では、災害発生時の防災・減災を目指して、環境変動の予測、複合災害の発生メカニズムの解明、地域安全に関わる科学研究を行っています。また、共用設備基盤センター放射性同位元素部門五十嵐RI施設では、放射性物質の測定機器をはじめ様々な研究設備を整備して関係の研究をサポートしています。この他、佐渡自然共生科学センター(演習林、臨海実験所)、農学部附置フィールド科学教育研究センターが県内各地で関連する教育・研究の場を提供しています。

コア・ステーション

高度な大学院プログラムと卓越した研究
 既存の組織にとらわれない教員グループが、11のコア・ステーションにおいて高度な大学院教育プログラムの開発や卓越した研究・教育拠点の形成を目指して活動を行っています。